法体系の概要

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ヘイソウ語では6種類の法を動詞の活用によって表す。
法接尾辞の位置は証拠性の直後であり、その後ろに一致を表す接尾辞がさらに続く。

態 - 語幹 - 相 - 時制 - 極性 - 証拠性 - 法 - 一致

法の名称と接尾辞は以下の表の通り。

接尾辞
直説法
反事実法 -bia
推量法 -ghew
義務法 -dho
意志法 -no
命令法 -zoo

制約

各法は、相・時制・証拠性・人称に関してそれぞれ異なる制約を持つ。
以下にその分布を示す。

時制 証拠性 人称
直説法 自由 自由 自由 自由
反事実法 自由 過去・現在 使用不可 自由
推量法 自由 自由 自由 自由
義務法 単純・結果・進行・習慣 自由 使用不可 自由
意志法 自由 現在・未来 直接 1人称
命令法 自由 使用不可 使用不可 2人称

制約の解釈

相との関係

義務法は、経験相と共起しない。 これは、経験相が過去の事実に焦点を当てるのに対し、義務は通常、実現前の事態に対して課されるためである。

時制との関係

反事実法は未来時制と共起せず、現実に反する仮定を、現在または過去時制で表す。
意志法は過去時制と共起せず、話者の意志を、現在または未来時制で表す。
命令法は時間指示を持たず、時制と共起しない。

証拠性との関係

一部の法は証拠性と共起しない、または制限される。

  • 反事実法、義務法、命令法:証拠性は使用不可
  • 意志法:直接証拠に限定

人称との関係

意志法及び命令法は主語に関する制約を持つ。

  • 意志法:1人称に限定される(話者の意志)
  • 命令法:2人称に限定される(聞き手への働きかけ)

備考:直説法と推量法

直説法と推量法はいずれも制約が少ないが、機能的には明確に区別される。

  • 直説法:事態を事実として提示する
  • 推量法:事態の成立を推測・推論として提示する